今回は就職・転職をする際に入社をやめた方が良い会社の見分け方を紹介します。
筆者は求人を見てテレアポをした経験と過去に数社転職経験がありますので、その経験を元に学んだヤバい会社の見分け方を紹介させていただこうと思います。
せっかく入社してもその会社がブラック企業で神経すり減らして良い社会人生活が送れないのは勿体ないですので、こういう会社は入社しない方が良いと筆者が思った実例を紹介します。
入社をやめた方が良い会社の見分け方（労働条件編）
ハローワークの求人全般
ハローワークは国が運営する公共職業安定所という組織なので、求人を無料で出す事ができます。
無料で出すという事は求人にお金をかけられない会社や零細企業が非常に多いです。
という事は入社をしても昇給が見込めないという事になります。
一部例外としてコスト意識が高い会社もあるかもしれませんが、基本的には求人費用をケチっている会社が多いです。
大手の会社が多額の費用をリクナビやマイナビ・転職エージェント等に支払って人材を獲得しているのに、無料で良い人材を得ようというのはあまりにも虫が良すぎる話しだと思います。
パート・アルバイトやそもそも求人の絶対数自体が少ない地方でもない限りは、ハローワークで求人を探すのは止めた方が良いと思います。
ハローワークにつきましては別記事で詳細に紹介をしていますのでこちらも合わせて参考にしてください。
年間休日が104日以下の会社
法律上は4週4休あれば会社が社員に与える休暇の日数の要件を満たしますが、今の日本は週休2日制が定着しているので最低でも年間休日は104日以上は欲しいところです。
それなりに給料が良ければ話しは別ですが、サラリーマンの平均年収に及ばないような給料で年間休日が104日以下という会社なら、安く働かされているようなものなのでオススメはしません。
休日は豊かな暮らしを実現するために必要ですので、よほど仕事が好きという方でなければしっかりと休日が取れる会社に行きましょう。
フルタイムの場合、（基本給＋固定支給手当）÷月間所定労働時間で1時間当たりの給料がわかりますので、そちらを元に自分が時給いくらで働いているのかを確認すると良いと思います。
就業規則がない会社
常時10人未満の社員数の会社・事業所の場合は、労基法上就業規則の作成義務がありますが、10人未満の会社であっても就業規則のある会社を選んだ方が良いと思います。
就業規則がない場合、社長の匙加減で働かされる事になります。
もちろん最低限度の基準で労基法はありますが・・・。
そして就業規則を用意している会社は、社内制度が整備されている会社という見方もありますので、零細企業に勤める際も是非就業規則がある会社を選んだ方が良いと思います。
みなし残業手当がある会社
みなし残業手当とは、月の給料で予め残業代を支給する制度です。
この手当は月数十時間分の残業代を想定した金額が支給され、たとえ実際の残業時間がその時間に満たなくてもみなし残業手当は支給されます。
みなし残業手当、もしくは固定残業代とも言います。
一見聞こえは良いですが、みなし残業手当があるという事は、それだけ残業する事が想定されるほど業務量が多いという事になります。
今は少なくなりましたが、基本給がやけに高い会社に応募し採用が決まった後に実は基本給の内訳としてみなし残業手当が含まれていたというケースがありました。
基本的には残業した分はしっかり支給される会社を選んだ方が良いと思います。
みなし残業手当を設定するメリットは、みなし残業手当の想定残業時間内だったら残業手当の計算を総務がしなくて済むというくらいです。
入社をやめた方が良い会社の見分け方（面接編）
体力に自身があるかを聞かれる
一概に悪いと言えない部分もありますが、体力に自身があるか聞かれるという事は仕事がハード、もしくは長時間労働が待っている可能性があります。
ワークライフバランスが叫ばれる世の中でその辺りの処遇改善を行う気がない会社で聞かれる質問の１つです。
肉体労働系の仕事でしたらこの限りではありません。
一般的に聞いてはいけない事を聞いてくる時
個人の思想や家族の学歴・出生地など、本人の適正や能力に関係のない質問はしないようにするべきと厚生労働省のガイドラインで定められています。
なので仕事に関する事以外で根掘り葉掘り聞いてくる場合はそもそもそういった事に対する意識が欠如しているのであまり良い会社とは言えません。
職歴・志望動機以外の事について聞かれない
外資系の会社ではスキル面のみを見て採用活動を行う場合もありますが、一般的には応募者個人のパーソナリティ面を聞くために多少雑談に近い話しをする事が多いです。
なので職歴・志望動機以外の事を聞かれない場合は入社後もドライな付き合いになる可能性があります。
そういう関係を望んでいるなら良いですが、適切なコミュニケーションを取るためには互いを知る事が重要です。
入社をやめた方が良い会社の見分け方（その他）
社員・面接官の目が死んでいる
自分が働きたい会社に事前に張り込んでどんな人が出入りしているのかを見れるなら見た方が良いと思います。
それが難しい場合は面接官や説明会で出てくる社員を見ると良いです。
面接官の目がうつろ、もしくは目の下のクマが凄い場合はブラック企業の可能性があります。
求人ではどうとでも書けますので客観的な事実としてそこで働いている人の姿は参考にした方が良いです。
役員クラスが全員同じ苗字
役員が全員同じ苗字という事は同族経営の可能性があります。
一族経営だとその一族が全てを牛耳っている事になり、仕事のスキルではなく上層部に気に入られるかどうかで全てが決まってきます。
基本的に一族経営のメリットというものはありません。
なぁなぁで済ませようとするため不正があっても隠蔽が行われる可能性もあります。
HPがない会社
零細企業ならともかく、中小企業でも今やHPがある事が当たり前になってきます。
HPを維持するためのサーバーレンタル代をケチる・そもそもネットリテラシーに疎い等の理由が推測されますので、業種にもよりますが今時HPがない会社というのはあまりオススメはしません。
HPからの引き合いというのも十分あるため今の時代会社はHPを構えるのは必須だと思います。
総評
今回は就職・転職をする際に入社をやめた方が良い会社の見分け方を紹介しました。
今や終身雇用時代は終焉を迎えつつあり、転職も当たり前の時代になってきていますので、仮に自分に合わない会社に入ってしまっても退職すれば良いので、あまり肩肘張らずに就活に取り組んでいただければと思います。
そして会社自体が良くても配属された部署や上司との相性によっても変わってきます。
少しでも自分の希望に合う会社に入社できるようにこのノウハウを活用いただければ幸いです。
もし会社が合わなくて退職の申し出が難しい時は退職代行サービスを使うのも手です。
コメント